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岸和田徳洲会病院救急科専門研修プログラム

はじめに

本プログラムは“岸和田徳洲会病院 離島・地域・都市型包括的救急研修プログラム”と称し、専攻医は重症救急患者ERおよび集中治療を行っている救命救急センターである基幹施設(岸和田徳洲会病院)、ER型救急診療および集中治療救急診療を行っている都市型研修施設(福岡徳洲会病院)、大阪府の地域救急医療を担っている地域型研修施設(八尾徳洲会総合病院、野崎徳洲会病院および松原徳洲会病院)、および離島の救急診療のみでなく一般外来診療、病棟診療、在宅診療などの研修およびヘリコプターによる島外搬送の研修ができる鹿児島県離島研修施設(屋久島徳洲会病院、名瀬徳洲会病院、与論徳洲会病院および沖永良部徳洲会病院)で研修できるプログラムです。また基幹施設間連携の専門研修では、外傷救急診療や臨床研究ができる近畿大学附属病院、ヘリ搬送の研修ができる和歌山県立医科大学附属病院および救急循環器疾患やECMO研修ができる宇治徳洲会病院での研修を選択できるプログラムです。

もう一つのプログラムの特徴として、徳洲会病院の全研修施設は同一の電子カルテシステム、雇用システム、給与システムであり、診療施設をローテーションする手続きが必要でなく、専攻医は専門研修期間の診療実績も容易に検索でき、さらに施設間の情報交換が統一されたITシステムでできることです。

1.岸和田徳洲会病院救急科専門研修プログラムについて

①理念と使命

救急医療では医学的緊急性への対応、すなわち患者が手遅れとなる前に診療を開始することが重要です。しかし、救急患者が医療にアクセスした段階では緊急性の程度や罹患臓器も不明なため、患者の安全確保には、いずれの緊急性にも対応できる専門医が必要になります。そのためには救急搬送患者を中心に診療を行い、急病、外傷、中毒など原因や罹患臓器の種類に関わらず、すべての緊急性に対応する救急科専門医が国民にとって重要になります。本研修プログラムの目的は、「地域住民に救急医療へのアクセスを保障し、良質で安心な標準的医療を提供できる」救急科専門医を育成することです。本研修プログラムを修了した救急科専門医は、急病や外傷の種類や重症度に応じた総合的判断に基づき、必要に応じて他科専門医と連携し、迅速かつ安全に急性期患者の診断と治療を進めるためのコンピテンシーを修得することができるようになります。また急病で複数臓器の機能が急速に重篤化する場合、あるいは外傷や中毒など外因性疾患の場合は、初期治療から継続して根本治療や集中治療においても中心的役割を担うことが可能となります。さらに地域ベースの救急医療体制、特に救急搬送(プレホスピタル)と医療機関との連携の維持・発展、加えて災害時の対応にも関与し、地域全体の安全を維持する仕事を担うことも可能となります。救急科専門医の社会的責務は、医の倫理に基づき、急病、外傷、中毒など疾病の種類に関わらず、救急搬送患者を中心に、速やかに受け入れて初期診療に当たり、必要に応じて適切な診療科の専門医と連携して、迅速かつ安全に診断・治療を進めることにあります。さらに、救急搬送および病院連携の維持・発展に関与することにより、地域全体の救急医療の安全確保の中核を担うことが使命です。

②専門研修の目標

専攻医のみなさんは本研修プログラムによる専門研修により、以下の能力を備えることができます。

  • 1) 様々な傷病、緊急度の救急患者に、適切な初期診療を行える。
  • 2) 複数患者の初期診療に同時に対応でき、優先度を判断できる。
  • 3) 重症患者への集中治療が行える。
  • 4) 他の診療科や医療職種と連携・協力し良好なコミュニケーションのもとで診療を進めることができる。
  • 5) 必要に応じて病院前診療を行える。
  • 6) 病院前救護のメディカルコントロールが行える。
  • 7) 災害医療において指導的立場を発揮できる。
  • 8) 救急診療に関する教育指導が行える。
  • 9) 救急診療の科学的評価や検証が行える。
  • 10) プロフェッショナリズムに基づき最新の標準的知識や技能を継続して修得し能力を維持できる。
  • 11) 救急患者の受け入れや診療に際して倫理的配慮を行える。
  • 12) 救急患者や救急診療に従事する医療者の安全を確保できる。

2.救急科専門研修の方法

専攻医のみなさんには、以下の 3つの学習方法によって専門研修を行っていただきます。

①臨床現場での学習

経験豊富な指導医が中心となり救急科専門医や他領域の専門医とも協働して、専攻医のみなさんに広く臨床現場での学習を提供します。

  • 1)救急診療での実地修練(on-the-job training)
  • 2)診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
  • 3)抄読会・勉強会への参加
  • 4)臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した、知識・技能の習得

②臨床現場を離れた学習

国内外の標準的治療および先進的・研究的治療を学習するために、救急医学に関連する学術集会、セミナー、講演会およびJPTEC、JATEC、ICLS(AHA/ACLS を含む)コース、MIMMSなどの off-the-job training course に積極的に参加していただきます(参加費用は研修プログラムで負担いたします)。また救急科領域で必須となっているICLS (AHA/ACLS を含む)コースが優先的に履修できるようにします。救命処置法の習得のみならず、優先的にインストラクターコースへ参加できるように配慮し、その指導法を学んでいただきます。また、研修施設もしくは日本救急医学会やその関連学会が開催する認定された法制・倫理・安全に関する講習にそれぞれ少なくとも1回は参加していただく機会を用意いたします。

③自己学習

専門研修期間中の疾患や病態の経験値の不足を補うために、日本救急医学会やその関連学会が準備する「救急診療指針」、e-Learning などを活用した学習を病院内や自宅で利用できる機会を提供します。

3.研修プログラムの実際

本プログラムでは、救急科領域研修カリキュラム(添付資料)に沿って、経験すべき疾患、病態、検査・診療手順、手術、手技を経験するため、基幹研修施設と複数の連携研修施設での研修を組み合わせています。基幹領域専門医として救急科専門医取得後には、サブスペシャルティ領域である集中治療医学領域専門研修プログラムに進んで、救急科関連領域の医療技術向上および専門医取得を目指す臨床研修や、リサーチマインドの醸成を目指す研究活動、徳洲会救急部会(TKG)を通しての多施設研究や近畿大学や和歌山県立医科大学との共同研究も可能です。また本救急科専門研修プログラム管理委員会は、基幹研修施設である岸和田徳洲会病院の岸和田徳洲会病院医師臨床研修管理委員会と協力し、大学卒業後2 年以内の初期研修医の希望に応じて、将来、救急科を目指すための救急医療に重点を置いた初期研修プログラム作成にもかかわっています。

  1. ①定員:3名/年
  2. ②研修期間:3 年間
  3. ③出産、疾病罹患等の事情に対する研修期間についてのルールは「救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件」をご参照ください。
  4. ④研修施設群本プログラムは、基幹施設、都市型、地域型および離島の下記の9施設及び専門的研修が他の3連携基幹施設で可能です。

1)岸和田徳洲会病院(基幹研修施設)

  • (1)救急科領域の病院機能:三次救急医療施設(救命救急センター)
  • (2)指導者:救急科指導医3名、救急科専門医1名、その他の専門診療科専門医師(集中治療専門医医2名)

2)福岡徳洲会病院救急科(連携施設)

  • (1)救急科領域関連病院機能:二次救急医療機関(都市型)
  • (2)指導者:救急科指導医2名(内集中治療専門医1名)、救急科専門医2名

3)八尾徳洲会病院救急科(連携施設)

  • (1)救急科領域関連病院機能:二次救急医療機関(地域型)
  • (2)指導者:救急科専門医2名

4)野崎徳洲会病院(連携施設)

  • (1)救急科領域関連病院機能:二次救急医療機関(地域型)
  • (2)指導者:救急科専門医0名、その他の専門診療科医師(プライマリケア連合学会指導医4名)

5)松原徳洲会病院徳洲会(連携施設)

  • (1)救急科領域関連病院機能:二次救急医療機関(地域型)
  • (2)指導者:その他の専門診療科医師(外科医4名、心臓外科医1名、整形外科2名、泌尿器科3名、IVR医1名)

6)与論徳洲会病院

  • (1)救急科領域関連病院機能:二次救急医療機関(離島、人口過疎地)
  • (2)指導者:救急科専門医1名

7)屋久島徳洲会病院

  • (1)救急科領域関連病院機能:二次救急医療機関(離島、人口過疎地域)
  • (2)指導者:その他の専門診療科医師(外科1名、形成外科1名、神経内科1名)

8)名瀬徳洲会病院

  • (1)救急科領域関連病院機能:二次救急医療機関(離島、人口過疎地域)
  • (2)指導者:その他の専門診療科医師(総合内科1名、外科1名)

9)沖永良部徳洲会病院

  • (1)救急科領域関連病院機能:二次救急医療機関(離島、人口過疎地域)
  • (2)指導者:その他の専門診療科医師(小児科1名)

10)宇治徳洲会病院(連携施設)

  • (1)救急科領域関連病院機能:二次救急医療機関(都市型)
  • (2)指導者:救急科指導医 6名、救急科専門医 7名

11)近畿大学医学部附属病院(連携施設・大学病院救命救急センター)

  • (1)救急科領域の病院機能:
    • 三次救急医療施設(救命救急センター)
    • 災害拠点病院
    • ドクターカー配備
    • 地域メディカルコントロール(MC)協議会中核施設
  • (2)指導医:
    • 研修プログラム統括責任者 北澤康秀
    • 救急医学会指導医6名:
    • 北澤康秀(救急科)、村尾佳則(救急科)、植嶋利文(救急科)、濱口満英(救急科)、平出敦(救急科・ER)、西内辰也(救急科・ER)
    • 救急科専門医8名・他領域指導医・専門医:
    • 植嶋利文(脳神経外科)、布川知史(脳神経外科)、村尾佳則(外科)、北澤康秀(熱傷)、村尾佳則(熱傷)、松島知秀(熱傷)

12)和歌山県立医科大学附属病院

  • (1)救急科領域関連病院機能:
    • 三次救急医療施設(高度救命救急センター)
    • 災害拠点病院
    • ドクターヘリ基地病院
    • 地域メディカルコントロール(MC)協議会中核施設
  • (2)指導医:
    • 研修プログラム統括責任者SK
    • 救急医学会指導医2名=MK(救急科)、YI(救急科)
    • 救急科指導医4名
    • その他の診療科専門医(集中治療専門医2名、脳神経外科専門医2名、プライマリケア指導医1名、外科専門医3名、放射線診断専門医1名、内科学会専門医1名)など

救急科領域の専門研修プログラムでは、医師としてのコンピテンスの幅を広げるために、最先端の医学・医療を理解すること及び科学的思考法を体得することを重視しています。具体的には、専門研修の期間中に臨床医学研究、社会医学研究あるいは基礎医学研究に直接・間接に触れる機会を持つことができるように、研修施設群の中に臨床研究あるいは基礎研究を実施できる体制を備えた施設を含めています

4.研修プログラムの基本モジュール

研修領域ごとの研修期間は、基幹施設では、救急室および救急病棟での救急診療(クリティカルケア含む)12ヵ月間、都市型救急施設では、ERと集中治療12ヵ月間、地域型施設では、ER6ヵ月間、離島研修施設での3ヶ月間及び連携他基幹施設では、専門研修(後述の外傷、ドクターヘリ、ECMO研修、臨床研究等)を3ヶ月以内としています。

①専門知識

専攻医のみなさんは別紙の救急科研修カリキュラムに沿って、カリキュラムⅠからⅩⅤまでの領域の専門知識を修得していただきます。知識の要求水準は、研修修了時に単独での救急診療を可能にすることを基本とするように必修水準と努力水準に分けられています。

②専門技能(診察、検査、診断、処置、手術など)

専攻医のみなさんは別紙の救急科研修カリキュラムに沿って、救命処置、診療手順、診断手技、集中治療手技、外科手技などの専門技能を修得していただきます。これらの技能は、単独で実施できるものと、指導医のもとで実施できるものに分けられています。

③経験目標(種類、内容、経験数、要求レベル、学習法および評価法等)

  • 1) 経験すべき疾患

    病態専攻医のみなさんが経験すべき疾患、病態は必須項目と努力目標とに区分されています。別紙の救急科研修カリキュラムをご参照ください。これらの疾患・病態は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。

  • 2) 経験すべき診察

    検査等専攻医のみなさんが経験すべき診察・検査等は必須項目と努力目標とに区分されています。別紙の救急科研修カリキュラムをご参照ください。これら診察・検査等は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。

  • 3) 経験すべき手術

    処置等専攻医のみなさんが経験すべき手術・処置の中で、基本となる手術・処置については術者として実施出来ることが求められます。それ以外の手術・処置については助手として実施を補助できることが求められています。研修カリキュラムに沿って術者および助手としての実施経験のそれぞれ必要最低数が決められています。別紙の救急科研修カリキュラムをご参照ください。これらの手術・処置等は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。

  • 4) 地域医療の経験(病診・病々連携、地域包括ケア、在宅医療など)

    専攻医のみなさんは、原則として研修期間中に 6 ヵ月以上、研修基幹施設以外の大阪府地域型救急医療施設および鹿児島県離島研修施設で研修し、周辺の医療施設との病診・病々連携の実際を経験していただきます。また、消防組織との事後検証委員会への参加や指導医のもとでの特定行為指示などにより、地域におけるメディカルコントロール活動に参加していただきます。

  • 5) 学術活動

    臨床研究や基礎研究へも積極的に関わっていただきます。専攻医のみなさんは研修期間中に筆頭者として少なくとも1回の救急科領域の学会で発表を行えるように共同発表者として指導いたします。また、筆頭者として少なくとも1編の論文発表を行えるように共著者として指導いたします。更に、岸和田徳洲会病院が参画している外傷登録や大阪府ORIONでの救急登録などで皆さんの経験症例を登録していただきます。

5.各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得

本研修プログラムでは、救急科専門研修では、救急診療や手術での実地修練(on-the-job training)を中心にして、広く臨床現場での学習を提供するとともに、各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得の場を提供しています。

①毎朝7:00~7:30の救急モーニングカンファレンス

症例の提示、各科とのカンファレンス、講義や抄読会に参加し、インターネットによる情報検索、臨床疫学の知識や EBM に基づいた救急外来における診断能力の向上を目指していただきます。

②臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した知識・技能の習得

各研修施設内の設備や教育ビデオなどを利用して、臨床で実施する前に重要な救急手術・処置の技術を修得していただきます。また、基幹研修施設である岸和田徳洲会病院が主催する ICLS コースや災害訓練に加えて、シミュレーションラボにおける資器材を用いたトレーニングにより緊急病態の救命スキルを修得していただきます。

6.学問的姿勢について

救急科領域の専門研修プログラムでは、医師としてのコンピテンスの幅を広げるために、最先端の医学・医療を理解すること及び科学的思考法を体得することを重視しています。本研修プログラムでは、専攻医の皆さんは研修期間中に以下に示す内容で、学問的姿勢の実践を図っていただけます。

  1. ①医学、医療の進歩に追随すべく常に自己学習し、新しい知識を修得する姿勢を指導医より伝授します。
  2. ②将来の医療の発展のために基礎研究や臨床研究にも積極的に関わり、カンファレンスに参加してリサーチマインドを涵養していただきます。
  3. ③常に自分の診療内容を点検し、関連する基礎医学・臨床医学情報を探索し、EBMを実践する指導医の姿勢を学んでいただきます。
  4. ④学会・研究会などに積極的に参加、発表し、論文を執筆していただきます。指導医が共同発表者や共著者として指導いたします。
  5. ⑤更に、外傷登録や心停止登録などの研究に貢献するため専攻医の皆さんの経験症例を登録していただきます。この症例登録は専門研修修了の条件に用いることが出来ます。

7.医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などについて

救急科専門医としての臨床能力(コンピテンシー)には医師としての基本的診療能力(コアコンピテンシー)と救急医としての専門知識・技術が含まれています。専攻医のみなさんは研修期間中に以下のコアコンピテンシーも習得できるように努めていただきます。

  1. ①患者への接し方に配慮し、患者やメディカルスタッフとのコミュニケーション能力を磨くこと。
  2. ②自立して、誠実に、自律的に医師としての責務を果たし、周囲から信頼されること(プロフェッショナリズム)。
  3. ③診療記録の適確な記載ができること。
  4. ④医の倫理、医療安全等に配慮し、患者中心の医療を実践できること。
  5. ⑤臨床から学ぶことを通して基礎医学・臨床医学の知識や技術を修得すること。
  6. ⑥チーム医療の一員として行動すること。
  7. ⑦後輩医師やメディカルスタッフに教育・指導を行うこと。

8.施設群による研修プログラムおよび地域医療についての考え方

①専門研修施設群の連携について専門研修施設群の各施設は、効果的に協力して指導にあたります。具体的には、各施設に置かれた委員会組織の連携のもとで専攻医のみなさんの研修状況に関する情報を6ヶ月に一度共有しながら、各施設の救急症例の分野の偏りを専門研修施設群として補完しあい、専攻医のみなさんが必要とする全ての疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等を経験できるようにしています。併せて、研修施設群の各連携施設は年度毎に診療実績を基幹施設の救急科領域専門研修管理委員会へ報告しています。また、指導医が1名以上存在する専門研修施設に合計で2年以上研修していただくようにしています。

②地域医療・地域連携への対応

  • 1) 専門研修基幹施設から大阪府の八尾徳洲会総合病院、野崎徳洲会病院、松原徳洲会病院に出向いて救急診療を行い、自立して責任をもった医師として行動することを学ぶとともに、鹿児島県の屋久島、名瀬、与論および沖永良部徳洲会病院では離島の救急医療や島外ヘリ搬送のみでなく、一般外来診療や在宅診療などの地域医療の実状と求められる医療について学びます。離島研修は3か月以上経験することを原則としています。
  • 2) 地域のメディカルコントロール協議会に参加し、また岸和田市の救急医、看護師および救急隊員からなる岸和田市救急3部会で事後検証などを通して病院前救護の実状について学びます。

③指導の質の維持を図るために研修基幹施設と連携施設における指導の共有化をめざすために以下を考慮しています。

  • 1) 研修基幹施設が専門研修プログラムで研修する専攻医を集めた講演会や hands-on-seminar などを開催し、教育内容の共通化をはかっています。
    更に、日本救急医学会やその関連学会が準備する講演会や hands-on-seminar などへの参加機会を提供し、教育内容の一層の充実を図っていただきます。
  • 2) 研修基幹施設と連携施設がSkypeあるいは施設間回線を通して、指導医による指導、カンファレンスやセミナーを開催して、連携施設に在籍する間も基幹施設による十分な指導が受けられるよう配慮しています。

9.年次毎の研修計画

専攻医のみなさんには、岸和田徳州会病院救急研修プログラム群において、専門研修の期間中に研修カリキュラムに示す疾患・病態、診察・検査、手術・処置の基準数を経験していただきます。年次毎の研修計画を以下に示します。

○専門研修 1 年目:
・基本的診療能力(コアコンピテンシー)
・救急診療における基本的知識・技能
・集中治療における基本的知識・技能
・病院前救護・災害医療における基本的知識・技能
・必要に応じて他科ローテーションによる研修
○専門研修 2 年目:
・基本的診療能力(コアコンピテンシー)
・救急診療における基本的知識・技能
・集中治療における基本的知識・技能
・病院前救護・災害医療における基本的知識・技能
・必要に応じて他科ローテーションによる研修
○専門研修 3 年目
・基本的診療能力(コアコンピテンシー)
・救急診療における実践的知識・技能
・集中治療における実践的知識・技能
・病院前救護・災害医療における実践的知識・技能・必要に応じて他科ローテーションによる研修

救急診療、集中治療、病院前救護・災害医療等は年次に拘らず弾力的に研修します。必須項目を中心に、知識・技能の年次毎のコンピテンシーの到達目標(例 A:指導医を手伝える、B:チームの一員として行動できる、C:チームを率いることが出来る)を定めています。研修施設群の中で研修基幹施設および研修連携施設はどのような組合せと順番でローテーションしても、最終的には指導内容や経験症例数に不公平が無いように十分に配慮いたします。研修の順序、期間等については、専攻医の皆さんを中心に考え、個々の専攻医の希望と研修進捗状況、各病院の状況、地域の医療体制を勘案して、研修基幹施設の研修プログラム管理委員会が見直して、必要があれば修正させていただきます。

研修施設群ローテーション研修の実際

施設類型 指導医数 施設名 主たる研修内容 1年目 2年目 3年目
基幹施設 3 岸和田徳洲病院 ER・集中治療
都市型 2 福岡徳洲会病院 ER・集中治療
地域型 2 八尾徳洲会総合病院 地域救急診療
地域型 0 野崎徳洲会病院 地域救急診療
地域型 0 松原徳洲会病院 地域救急診療
離島 1 与論徳洲会病院 救急室、時間外
離島 0 屋久島徳洲会病院 離島救急診療
離島 0 名瀬徳洲会病院 離島救急診療
離島 0 沖永良部徳洲会病院 離島救急診療
他基幹施設 1/2+1/2 近畿大学附属病院 外傷診療・臨床研究
他基幹施設 1/2 宇治徳洲会病院 循環器救急・ECMO
他基幹施設 0 和歌山県立医科大学 ヘリ搬送

研修プログラムの例

病院群ローテーション研修の実際として、専攻医3人(専攻医A、B、C)のプログラム例を示しています。各専攻医は基幹施設を1年9ヵ月、都市型施設(福岡徳洲会病院)を6ヵ月、地域研修施設(八尾徳洲会病院、松原徳洲会病院および野崎特殊会病選択)を3ヵ月間研修し、また離島研修施設(屋久島徳洲会病院、名瀬徳洲会病院、与論徳洲会病院および沖永良部徳洲会病院)を基幹施設研修中に毎年1ヵ月間研修します。連携基幹施設である近畿大学附属病院、和歌山県立医科大学附属病院および宇治徳洲会病院をそれぞれ2ヵ月研修します。

病院群ローテーション研修の実際として、以下に専攻医3人(専攻医A、B、C)のプログラム例を示しています。セルの最小幅は2ヶ月。

地域型病院群
松原、野崎、八尾より1病院選択(3ヶ月)
離島病院群
屋久島、与論、名瀬、沖永良部より1病院選択(3ヶ月)
連携基幹施設
近畿大学・和歌山県立医科大学・宇治 各2ヶ月ずつ

*地域型病院群:八尾徳洲会総合病院、松原徳洲会病院、野崎徳洲会病院

*離島施設群:屋久島徳洲会病院、名瀬徳洲会病院、与論徳洲会病院、沖永良部徳洲会病院

10.専門研修の評価について

①形成的評価

専攻医の皆さんが研修中に自己の成長を知ることは重要です。習得状況の形成的評価による評価項目は、コアコンピテンシー項目と救急科領域の専門知識および技能です。専攻医の皆さんは、専攻医研修実績フォーマットに指導医のチェックを受け指導記録フォーマットによるフィードバックで形成的評価を受けていただきます。次に、指導医から受けた評価結果を、年度の中間と年度終了直後に研修プログラム管理委員会に提出していただきます。 研修プログラム管理委員会はこれらの研修実績および評価の記録を保存し総括的評価に活かすとともに、中間報告と年次報告の内容を精査し、次年度の研修指導に反映させます。

②総括的評価

  • 1) 評価項目・基準と時期

    専攻医のみなさんは、研修修了直前に専攻医研修実績フォーマットおよび指導記録フォーマットによる年次毎の評価を加味した総合的な評価を受け、専門的知識、専門的技能、医師として備えるべき態度、社会性、適性等を習得したか判定されます。判定は研修カリキュラムに示された評価項目と評価基準に基づいて行われます。

  • 2) 評価の責任者

    年次毎の評価は当該研修施設の指導責任者および研修管理委員会が行います。専門研修期間全体を総括しての評価は専門研修基幹施設の専門研修プログラム統括責任者が行います。

  • 3) 修了判定のプロセス

    研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を行われます。修了判定には専攻医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等の全ての評価項目についての自己評価および指導医等による評価が研修カリキュラムに示す基準を満たす必要があります。

  • 4) 他職種評価

    特に態度について、看護師、薬剤師、診療放射線技師、MSW、リハビリ等の多職種のメディカルスタッフによる専攻医のみなさんの日常臨床の観察を通した評価が重要となります。看護師を含んだ2名以上の担当者からの観察記録をもとに、当該研修施設の指導責任者から各年度の中間と修了時に専攻医研修マニュアルに示す項目の形成的評価を受けることになります。

11.研修プログラムの管理体制について

専門研修基幹施設および専門研修連携施設が、専攻医の皆さんを評価するのみでなく、専攻医の皆さんによる指導医・指導体制等に対する評価をお願いしています。この、双方向の評価システムによる互いのフィードバックから専門研修プログラムの改善を目指しています。そのために、専門研修基幹施設に専門研修プログラムと専攻医を統括的に管理する救急科専門研修プログラム管理委員会を置いています。

救急科専門研修プログラム管理委員会の役割は以下です。

  • ①研修プログラム管理委員会は、研修プログラム統括責任者、研修プログラム連携施設担当者等で構成され、専攻医および専門研修プログラム全般の管理と、研修プログラムの継続的改良を行っています。
  • ②研修プログラム管理委員会では、専攻医及び指導医から提出される指導記録フォーマットにもとづき専攻医および指導医に対して必要な助言を行っています。
  • ③研修プログラム管理委員会における評価に基づいて、研修プログラム統括責任者が修了の判定を行っています。

プログラム統括責任者の役割は以下です。

  • ①研修プログラムの立案・実行を行い、専攻医の指導に責任を負っています。
  • ②専攻医の研修内容と修得状況を評価し、その資質を証明する書面を発行します。
  • ③プログラムの適切な運営を監視する義務と、必要な場合にプログラムの修正を行う権限を有しています。

本研修プログラムのプログラム統括責任者は下記の基準を満たしています。

  • ①専門研修基幹施設岸和田徳洲会病院の救命救急センター長であり、救急科の専門研修指導医です。
  • ②救急科専門医として、5回の更新を行い、30年の臨床経験があり、自施設で過去3年間に3名の救急科専門医を育てた指導経験を有しています。
  • ③救急医学に関する論文を筆頭著者として170編、共著者として226編を発表し、十分な研究経験と指導経験を有しています。
  • ④専攻医の人数が 20 人を超える場合には、プログラム統括責任者の資格を有する副プログラム責任者に置きます。

本研修プログラムの指導医9名は日本救急医学会によって定められている下記の基準を満たしています。

  • ①専門研修指導医は、専門医の資格を持ち、十分な診療経験を有しかつ教育指導能力を有する医師である。
  • ②救急科専門医として5年以上の経験を持ち、少なくとも1回の更新を行っている(またはそれと同等と考えられる)こと。

■基幹施設の役割

専門研修基幹施設は専門研修プログラムを管理し、当該プログラムに参加する専攻医および専門研修連携施設を統括しています。以下がその役割です。

  • ①専門研修基幹施設は研修環境を整備する責任を負っています。
  • ②専門研修基幹施設は各専門研修施設が研修のどの領域を担当するかをプログラムに明示します。
  • ③専門研修基幹施設は専門研修プログラムの修了判定を行います。

■連携施設での委員会組織

専門研修連携施設は専門研修管理委員会を組織し、自施設における専門研修を管理します。また、参加する研修施設群の専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に担当者を出して、専攻医および専門研修プログラムについての情報提供と情報共有を行います。

12.専攻医の就業環境について

救急科領域の専門研修プログラムにおける研修施設の責任者は、専攻医のみなさんの適切な労働環境の整備に努めるとともに、心身の健康維持に配慮いたします。
そのほか、労働安全、勤務条件等の骨子を以下に示します。

  • ①勤務時間は週に40 時間を基本とします。
  • ②研修のために自発的に時間外勤務を行うことは考えられることではありますが心身の健康に支障をきたさないように自己管理してください。
  • ③当直業務と夜間診療業務を区別し、それぞれに対応した給与規定に従って対価を支給します。
  • ④当直業務あるいは夜間診療業務に対して適切なバックアップ体制を整えて負担を軽減いたします。
  • ⑤過重な勤務とならないように適切に休日をとれることを保証します。
  • ⑥給与規定は各施設の後期研修医給与規定に従います。

13.専門研修プログラムの評価と改善方法

  • ①専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価

    日本救急医学会が定める書式を用いて、専攻医のみなさんは年度末に「指導医に対する評価」と「プログラムに対する評価」を研修プログラム統括責任者に提出していただきます。専攻医のみなさんが指導医や研修プログラムに対する評価を行うことで不利益を被ることがないことを保証した上で、改善の要望を研修プログラム管理委員会に申し立てることができるようになっています。専門研修プログラムに対する疑義解釈等は、研修プログラム管理委員会に申し出ていただければお答えいたします。

  • ②専攻医等からの評価(フィードバック)をシステム改善につなげるプロセス

    研修プログラムの改善方策について以下に示します。

    • 1)研修プログラム統括責任者は報告内容を匿名化して研修プログラム管理委員会に提出し、管理委員会は研修プログラムの改善に生かします。
    • 2)管理委員会は専攻医からの指導医評価報告用紙をもとに指導医の教育能力を向上させるように支援します。
    • 3)管理委員会は専攻医による指導体制に対する評価報告を指導体制の改善に反映させます。
  • ③研修に対する監査(サイトビジット等)・調査への対応救急科領域の専門研修プログラムに対する監査・調査を受け入れて研修プログラムの向上に努めます。
    • 1) 専門研修プログラムに対する外部からの監査・調査に対して研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者が対応します。
    • 2) 専門研修の制度設計と専門医の資質の保証に対して、研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者をはじめとする指導医は、プロフェッショナルとしての誇りと責任を基盤として自律的に対応します。
    • 3) 他の専門研修施設群からの同僚評価によるサイトビジットをプログラムの質の客観的評価として重視します。
  • ④岸和田徳洲会病院専門研修プログラム連絡協議会

    岸和田徳洲会病院は複数の基本領域専門研修プログラムを擁しています。岸和田徳洲会病 院病院長、同病院内の各専門研修プログラム統括責任者および研修プログラム連携施設担当者からなる専門研修プログラム連絡協議会を設置し、岸和田徳洲会病院における専攻医ならびに専攻医指導医の処遇、専門研修の環境整備等を定期的に協議します。

14.修了判定について

研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、専門医認定の申請年度(専門研修 3 年修了時あるいはそれ以後)に、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を行います。修了判定には専攻医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等の全ての評価項目についての自己評価および指導医等による評価が研修カリキュラムに示す基準を満たす必要があります。

15.専攻医が研修プログラムの修了に向けて行うべきこと

研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を行います。専攻医は所定の様式を専門医認定申請年の 4 月末までに専門研修プログラム管理委員会に送付してください。研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は 5 月末までに修了判定を行い、研修証明書を専攻医に送付します。研修プログラムの修了により日本救急医学会専門医試験の第1次(救急勤務歴)審査、第2次(診療実績)審査を免除されるので、専攻医は研修証明書を添えて、第3次(筆記試験)審査を6月末までに行います。

16.研修プログラムの施設群

専門研修基幹施設

  • 岸和田徳洲会病院救急科が専門研修基幹施設です。

専門研修連携施設

岸和田徳洲会病院救急科研修プログラムの施設群を構成する連携病院は、以下の診療実績基準を満たした施設です。

  • 福岡徳洲会病院
  • 八尾徳洲会総合病院
  • 野崎徳洲会病院
  • 松原徳洲会病院
  • 与論徳洲会病院
  • 屋久島徳洲会病院
  • 名瀬徳洲会病院
  • 沖永良部徳洲会病院

専門研修施設群

  • 近畿大学附属病院
  • 和歌山県立医科大学附属病院
  • 宇治徳洲会病院

研修施設群の地理的範囲

  • 大阪府(岸和田徳洲会病院、八尾徳洲会総合病院、野崎徳洲会病院、松原徳洲会病院、近畿大学附属病院)
  • 福岡県(福岡徳洲会病院病院)
  • 鹿児島県(与論徳洲会病院、屋久島徳洲会病院、名瀬徳洲会病院、沖永良部徳洲会病院)
  • 和歌山県(和歌山県立医科大学附属病院)
  • 京都府(宇治徳洲会病院)

17.専攻医の受け入れ数について

全ての専攻医が十分な症例および手術・処置等を経験できることが保証できるように診療実績に基づいて専攻医受入数の上限を定めています。日本救急医学会の基準では、各研修施設群の指導医あたりの専攻医受入数の上限は1人/年とし、一人の指導医がある年度に指導を受け持つ専攻医数は3人以内となっています。また、研修施設群で経験できる症例の総数からも専攻医の受け入れ数の上限が決まっています。なお、過去3年間における研修施設群のそれぞれの施設の専攻医受入数を合計した平均の実績を考慮して、次年度はこれを著しく超えないようにとされています。本研修プログラムの研修施設群の指導医数は、岸和田徳洲会病院3名、福岡徳洲会病院2名、八尾徳洲会総合病院2名、与論徳洲会病院1名、近畿大学附属病院(1/2+1/2)、宇治徳洲会病院1/2名の計9+1/2名なので、毎年、最大で9名の専攻医を受け入れることが出来ます。研修施設群の症例数は専攻医50人のための必要数を満たしているので、余裕を持って経験を積んでいただけます。過去3年間で、研修施設群全体で合計7名の救急科専門医を育ててきた実績も考慮して、毎年の専攻医受け入れ数は3名とさせていただきました。

18.サブスペシャルティ領域との連続性について

  • ①サブスペシャルティ領域として予定されている集中治療領域の専門研修について 岸和田徳洲会病院、福岡徳洲会病院における専門研修の中のクリティカルケア・重症患者に対する診療において集中治療領域の専門研修で経験すべき症例や手技、処置の一部を修得していただき、救急科専門医取得後の集中治療領域研修で活かしていただけます。
  • ②集中治療領域専門研修施設を兼ねる救急領域専門研修施設では、救急科専門医の集中治療専門医への連続的な育成を支援します。

19.救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件

救急科領域研修委員会で示される専門研修中の特別な事情への対処を以下に示します。

  • ①出産に伴う 6ヵ月以内の休暇は、男女ともに 1 回までは研修期間として認めます。その際、出産を証明するものの添付が必要です。
  • ②疾病による休暇は 6ヵ月まで研修期間として認めます。その際、診断書の添付が必要です。
  • ③週 20 時間以上の短時間雇用の形態での研修は 3 年間のうち 6ヶ月まで認めます。
  • ④上記項目 1),2),3)に該当する専攻医の方は、その期間を除いた常勤での専攻医研修期間が通算 2 年半以上必要になります。
  • ⑤大学院に所属しても十分な救急医療の臨床実績を保証できれば専門研修期間として認めます。ただし、留学、病棟勤務のない大学院の期間は研修期間として認められません。
  • ⑥専門研修プログラムを移動することは、移動前・後のプログラム統括責任者および日本救急医学会が認めれば可能とします。この際、移動前の研修を移動後の研修期間にカウントできます。
  • ⑦専門研修プログラムとして定められているもの以外の研修を追加することは、プログラム統括責任者および日本救急医学会が認めれば可能です。ただし、研修期間にカウントすることはできません。

20.専門研修実績記録システム、マニュアル等について

  • ①研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム

    計画的な研修推進、専攻医の研修修了判定、研修プログラムの評価・改善のために、専攻医研修実績フォーマットと指導記録フォーマットへの記載によって、専攻医の研修実績と評価を記録します。これらは基幹施設の研修プログラム管理委員会と連携施設の専門研修管理委員会で蓄積されます。

  • ②医師としての適性の評価

    指導医のみならず、看護師を含んだ2名以上の多職種も含めた日常診療の観察評価により専攻医の人間性とプロフェッショナリズムについて、各年度の中間と終了時に専攻医研修マニュアルに示す項目の形成的評価を受けることになります。

  • ③プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備

    研修プログラムの効果的運用のために、日本救急医学会が準備する専攻医研修マニュアル、指導医マニュアル、専攻医研修実績フォーマット、指導記録フォーマットなどを整備しています。

    専攻医研修マニュアル:救急科専攻医研修マニュアルには以下の項目が含まれています。

    • 専門医資格取得のために必要な知識・技能・態度について
    • 経験すべき症例、手術、検査等の種類と数について
    • 自己評価と他者評価・専門研修プログラムの修了要件・専門医申請に必要な書類と提出方法
    • その他

    指導者マニュアル:救急科専攻医指導者マニュアルには以下の項目が含まれています。

    • 指導医の要件
    • 指導医として必要な教育法
    • 専攻医に対する評価法
    • その他

    専攻医研修実績記録フォーマット:診療実績の証明は専攻医研修実績フォーマットを使用して行います。

    指導医による指導とフィードバックの記録:専攻医に対する指導の証明は日本救急医学会が定める指導医による指導記録フォーマットを使用して行います。

    • 専攻医は指導医・指導責任者のチェックを受けた専攻医研修実績フォーマットと指導記録フォーマットを専門研修プログラム管理委員会に提出します。
    • 書類作成時期は毎年 10月末と 3 月末とする。書類提出時期は毎年 11 月(中間報告)と4 月(年次報告)です。
    • 指導医による評価報告用紙はそのコピーを施設に保管し、原本を専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に送付します。
    • 研修プログラム管理委員会では指導医による評価報告用紙の内容を次年度の研修内容に反映させます。

    指導者研修計画(FD)の実施記録:専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は専門研修プログラムの改善のために、臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会への指導医の参加記録を保存しています。

21.専攻医の採用と修了

①採用方法救急科領域の専門研修プログラムの専攻医採用方法を以下に示します。

  • 研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は研修プログラムを毎年公表します。
  • 研修プログラムへの応募者は前年度の定められた7月1日までに研修プログラム責任者宛に所定の様式の「研修プログラム応募申請書」および履歴書を提出して下さい。
  • 研修プログラム管理委員会は書面審査、および面接の上、採否を決定します。
  • 採否を決定後も、専攻医が定数に満たない場合、研修プログラム管理委員会は必要に応じて、随時、追加募集を行います。
  • 専攻医の採用は、他の全領域と同時に一定の時期で行います。
  • 基幹施設で受け付けた専攻医の応募と採否に関する個人情報は、研修プログラム統括責任者から日本救急医学会に報告されて専攻医データベースに登録されます。

②修了要件

専門医認定の申請年度(専門研修 3 年終了時あるいはそれ以後)に、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を行います。

22.応募方法と採用

①応募資格

  • 1) 日本国の医師免許を有すること
  • 2) 臨床研修修了登録証を有すること(第 98 回以降の医師国家試験合格者のみ必要。平成29年(2017 年)3月31 日までに臨床研修を修了する見込みのある者を含む。)
  • 3) 一般社団法人日本救急医学会の正会員であること(平成 29 年 4 月 1 日付で入会予定の者も含む。)
  • 4) 応募期間:平成 28 年(2016 年)8月 8日より

②選考方法

書類審査、面接により選考します。面接の日時・場所は別途通知します。

③応募書類

願書、希望調査票、履歴書、医師免許証の写し、臨床研修修了登録証の写し

問い合わせ先および提出先

〒596‐8522 大阪府岸和田市加守町4-27-1
岸和田徳洲会病院卒後臨床研修センター

電話番号:072 -445-9915 FAX:072-445-9791

E-mail:kishiwada-kenshu@tokushukai.jp